モラハラ離婚の特徴と弁護士を付けるべき理由

 モラハラ被害者の傾向

 

これまでの経験からも感じるところですが、モラハラ被害を受けやすい方の傾向として、性格的に優しく、素直でおとなしい方が多いようです。

 

内罰的で争いを好まない傾向にあるので、モラハラ相手から理不尽な暴言を吐かれたとしても、すべて真に受けてしまって苦しんでいるケースが多く見られます。

 

相手の主張を一方的に受け入れることばかりを続けていると、次第に自分の意見や考え自体を持たなくなるので、なおさらモラハラが強まっていくということがあります。

 

また、深刻なモラハラ被害を受けている方の場合、理不尽さと向き合うこともつらくなってしまい、モラハラ相手の言っていることをおかしいとすら思わなくなっていくようです。

 

自我を失い、常にどうしたら相手に怒られないかを考えるようになり、次第に自分では何も決められない状態になっていきます。客観的に見ると、相手のモラハラを助長してしまっているように見えるほどです。

 

傾向として、若くしてご結婚をされて社会の幅を知る経験が少なかった方や、相手との間に経済的・立場的な差がある方が被害を受けやすいことがあります。

 

当事務所にご相談になられる方でも、職場の先輩とご結婚された方や、医師など社会的地位の高い夫・高収入の夫を持つ方から多く相談をお受けしています。

 

 モラハラ加害者の傾向

 

モラハラ加害者の傾向として、比較的、裕福な家庭に育ち、母親から溺愛されて育てられたケースが多いようです。

 

また経営者の息子さんにも良く見られる傾向ですが、あまり苦労をせずに育った場合や、本人の父親もモラハラ傾向の場合などは、夫婦像がその形で確立されているため、モラハラをしてしまうことがあります。

 

また、外面が良く、対外的な評価が高い方も多いです。

 

一方で、本当は気が小さい面があり、相手に責められたくないから取り繕っているケースも多く見られます。

 

モラハラ加害者の中には、自分が言っていることは常に正しいと信じており、モラハラを自覚していないケースも多いです。

 

モラハラ相手とのコミュニケーション

モラハラ加害者は、基本的に被害者の上に立ちたがります。

 

「誰のおかげで飯が食えているんだ」「こんなことも分からないのか?」といった言葉を上から目線で言ってくることが多いです。時折、長文のメールで書き連ねてくることがあり、文章だからこそ深く傷付かれている方もいらっしゃいます。

 

モラハラの加害者には、日頃から階級的な社会に生きている方が多いため、コミュニケーションを取るのにも、上下関係を付けたがります。

 

対等に話しをするためには自身が経済力を付けることも一つですが、第三者のサポートを受けるのが望ましいでしょう。

 

モラハラ離婚で弁護士を付けた方が良い理由

 

モラハラ被害者の多くは、既に相手と対等に話し合いをすることが難しい状況にあることが大半です。

 

モラハラ相手は往々にして理不尽な要求をしてきますが、被害者はついつい“自分が悪い”と思ってしまう傾向にあります。これでは不利な状況で話し合いをせざる得なくなります。

 

そのため、モラハラ相手と対等に交渉するためには、できるだけ早いタイミングで、専門家を間に入れて話し合いをすることが望ましいです。

 

そうしないと,自分の意見をきちんと主張することもできない精神状態で、不利な内容の合意をしてしまう危険があります。

 

また、モラハラ相手に離婚を切り出すタイミングとして、後戻りしない覚悟ができるまでは言わない方が良いでしょう。ただし、モラハラは精神的に強いダメージを負うものなので、自分がダメになってしまう前に別居はした方が良いでしょう。

 

別居をしてもすぐに離婚協議を進めていく必要はありませんので、離婚をしても大丈夫と思ったタイミングで切り出せば良いでしょう。

 

なお、モラハラ被害だけを理由に慰謝料を増額できることは稀ですが、慰謝料のことだけにこだわらずに、広い視野で離婚条件を考えることが重要です。

 

 

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